ケーススタディー

環境の変化に対応する-需給連携-

Task-0 | 私たちの方法   Task-1 | 集まりの複線化   Task-2 | 都市構造の分散化  Task-3 | 空間の順応化  Task-4 | 密閉・密集・密接の防止  Task-5 | 接触の防止   Task-6|免疫力の高める

変化への対応
Covid-19により都市・建築を取り巻く環境は大きく変りました。
こうした環境の変化に対応できる「空間の順応化」を進めるためには、建物やその設備の機能に頼るだけでなく、ユーザーによる空間の使い方までを視野に入れて設計に取り組む必要があります。

エネルギーシステムや建物における「需給連携」の仕組み
これまでの電力やガス供給するエネルギーシステムと建物の関係は、エネルギーシステムが供給側、建物が需要側と役割がはっきりと分かれており、主に需要側の要求に合わせて、供給側から一方通行でエネルギーが送られて消費していました。
昨今の電力の自由化、脱炭素化、BCP(事業継続のための防災)などの非常に大きな社会ニーズの変化に応じるために、エネルギーを双方向で融通する「需給連携」が進んでいます。
またZEBを推進する動きにより、建物としてエネルギーを創り出すことが重視されるに至り、建物側からも(余剰分の)エネルギーが供給される、双方向のエネルギーの流れを許容することが必要になりました。
こうした双方向のエネルギーの流れを生み出すスマートエネルギーネットワークをうまく使えば、省エネやBCPで大きな効果が挙げられます。

Cアプローチとベネフィットの共創
スマートエネルギーネットワークを有効に機能させるためには、供給側と需要側、双方で価値(ベネフィット)を共有する、共創することが不可欠となります。
全体最適化のための「4つのC」、Contact、Communication、Co-creation、Value-in-Contextにより、情報交換/共有機能を強化し、「価値の共創」とその「文脈価値」をいかに創造・高めていくかが、重要な視点です。
ここで重要な役割となる「情報」は、IoT・AIの活用により、都市や建築を一気に「スマート化」させることなります。

 「需給連携」とワークプレイス?
エネルギー分野でのこのような「需給連携」の思想は、with Covid-19でも、色々な問題解決に応用できると考えています。
例えば、ワークプレイス。今までの「働く(ワーク)」場所は、オフィスビル(供給側)のみでしたが、今や自宅やシェアオフィス(需要側)に広がり、これらのバランスを取って、全体最適化を目指すことが課題となっています。
IoT技術を使えば、人の流れも把握できます。4Cを実践し、Win-Winとなるプロセスを探ることが、ますます重要となっているのです。